教育費の準備、学資保険は必要？賢く貯める方法をFPが解説

【教育資金はいくら必要？】学資保険・NISA・貯蓄の準備方法まとめ

お子様の将来の夢を応援するために、教育資金の準備はとても大切です。

大学進学にかかる費用は年々大きくなっており、家計への負担も増えています。

だからこそ、早いうちから計画的に準備を始めることで、お子様の進路の選択肢を広げることができます。

この記事では、教育費の目安、準備を始めるタイミング、学資保険・NISA・貯蓄のメリットとデメリット、収入別・年齢別の準備プランをわかりやすく解説します。

この記事でわかること

・教育費がどれくらいかかるか
・教育資金をいつから準備すべきか
・学資保険のメリット・デメリット
・NISAを教育資金に使う考え方
・貯蓄との使い分け
・収入別・年齢別の準備方法

1 教育費はどのくらいかかる？

お子様の成長はあっという間です。

気がつけば高校・大学進学が近づき、まとまった教育費が必要になることも珍しくありません。

教育費は大きく分けて、次の2つがあります。

・学校教育費
・学校外教育費

学校教育費とは、入学金や授業料など、学校に直接支払う費用です。

学校外教育費とは、塾、習い事、受験費用など、学校以外でかかる費用です。

大学卒業までにかかる費用の目安

費用の種類	国公立大学	私立大学
学校教育費	約550万円	約800〜1,000万円
学校外教育費	約600万円	約600万円
合計	約1,150万円	約1,400〜1,600万円

※金額は目安です。大学・学部・地域によって異なります。

私立大学の場合は、国公立大学に比べて費用が高くなる傾向があります。

また、理系学部、医療系学部、県外進学、一人暮らし、留学などが加わると、さらに大きな費用が必要になる場合があります。

幼稚園から大学までの教育費目安

学校区分	国公立	私立
幼稚園	約117万円	約333万円
小学校	約190万円	約775万円
中学校	約156万円	約527万円
高校	約156万円	約483万円
大学	約502万円	約778万円
合計	約920万円	約2,600万円

教育費は、進路によって大きく変わります。

すべて国公立の場合と、すべて私立の場合では、必要額に大きな差が出るため、早めに目安を知っておくことが大切です。

2 教育資金準備の始め方

教育資金は、準備を始める時期が早いほど、毎月の負担を小さくできます。

特に大学進学費用はまとまった金額が必要になるため、早めの積立が安心です。

準備開始時期の違い

開始時期	毎月積立額	運用利回り	18歳時点の目安
0歳	1万円	年3％	約288万円
5歳	1.5万円	年3％	約259万円
10歳	3万円	年3％	約259万円

同じ金額を目指す場合でも、始める時期が遅いほど、毎月の積立額を増やす必要があります。

早く始めるメリット

・毎月の負担を小さくできる
・長期間でコツコツ準備できる
・複利効果を活かしやすい
・急な進路変更にも対応しやすい

教育資金は、短期間で一気に準備しようとすると家計への負担が大きくなります。

早めに少額から始めることが、無理なく続けるポイントです。

教育資金の準備方法

教育資金を準備する方法には、主に次の3つがあります。

方法	メリット	デメリット
貯蓄	元本保証・すぐ使える	増えにくい・インフレに弱い
学資保険	保障と貯蓄を両立	途中解約で元本割れの可能性
NISA	非課税で運用できる	元本保証がない

どれか1つだけに絞るのではなく、家庭の状況に合わせて組み合わせることが大切です。

3 学資保険のメリット・デメリット

学資保険は、教育資金準備のための保険商品です。

毎月保険料を支払い、子どもが一定年齢になった時に学資金を受け取る仕組みです。

学資保険のメリット

・計画的に教育資金を準備できる
・満期時にまとまった資金を受け取れる
・契約者に万が一のことがあった場合、保険料の払込が免除される場合がある
・保障と貯蓄を同時に考えられる

特に、契約者である親に万が一のことがあった場合でも、教育資金を確保しやすい点は大きなメリットです。

学資保険のデメリット

・途中解約すると元本割れする可能性がある
・すぐに現金化しにくい
・返戻率が商品によって異なる
・インフレに弱い場合がある

急な出費があった場合に、学資保険を解約すると損をする可能性があります。

そのため、生活防衛資金とは別に、長期で続けられる範囲で加入することが大切です。

返戻率とは

返戻率とは、支払った保険料の総額に対して、将来受け取れる金額の割合です。

項目	説明
返戻率	支払った保険料に対して受け取れる金額の割合
計算式	満期学資金 ÷ 支払保険料総額 × 100

返戻率が高いほど効率的に資金準備できるように見えます。

ただし、学資保険は返戻率だけで選ばず、保障内容、受け取り時期、途中解約時の条件も確認しましょう。

学資保険の種類

タイプ	特徴	向いている家庭
貯蓄型	教育資金の準備を重視	効率よく学費を準備したい家庭
保障型	万が一の保障を重視	親の保障も一緒に備えたい家庭

教育資金をメインに考えるなら貯蓄型、万が一の保障も重視するなら保障型が選択肢になります。

4 NISAのメリット・デメリット

NISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。

長期的に教育資金を準備したい場合、NISAを活用する方法もあります。

NISAのメリット

・運用益が非課税になる
・長期積立と相性がよい
・インフレ対策になりやすい
・教育資金以外にも使える

通常、投資で得た利益には税金がかかります。

しかしNISA口座を使うと、一定範囲内の投資利益が非課税になります。

NISAのデメリット

・元本保証がない
・運用状況によって資産が減る可能性がある
・短期間で必要なお金には向きにくい
・商品選びに注意が必要

教育資金は使う時期がある程度決まっています。

そのため、大学入学が近づいてきたら、リスクの高い運用から安全性の高い資金へ移すことも検討が必要です。

NISAを教育資金に使う考え方

NISAは、子どもが小さいうちから長期で積み立てる場合に向いています。

一方で、高校生になってから大学費用を準備する場合は、元本割れリスクを避けるため、貯蓄中心の方が安心です。

5 貯蓄のメリット・デメリット

教育資金の準備方法として、預貯金も大切です。

大きく増えるわけではありませんが、必要な時にすぐ使える安心感があります。

貯蓄のメリット

・元本保証がある
・必要な時にすぐ引き出せる
・急な出費に対応しやすい
・リスクが少ない

入学金や受験料、制服代、教材費など、教育費は急に必要になることがあります。

そのため、すぐに使えるお金として貯蓄を用意しておくことは重要です。

貯蓄のデメリット

・低金利で増えにくい
・インフレに弱い
・目標額まで時間がかかる

預貯金だけでは、物価上昇に対応しにくい場合があります。

そのため、貯蓄とNISA、学資保険などを組み合わせるとバランスを取りやすくなります。

6 収入別・年齢別おすすめプラン

教育資金は、世帯収入や子どもの年齢によって準備方法を変えることが大切です。

収入別おすすめプラン

世帯年収	おすすめプラン	ポイント
400万円	貯蓄をベースに学資保険を検討	無理のない範囲で確実に準備
600万円	学資保険とNISAを組み合わせる	貯蓄と運用のバランスを取る
800万円	学資保険＋NISA＋投資信託	余裕資金で運用も検討

どの収入でも大切なのは、無理なく続けられる金額にすることです。

途中で積立をやめてしまうより、少額でも長く続ける方が効果的です。

年齢別おすすめプラン

子どもの年齢	おすすめプラン	ポイント
0歳〜就学前	学資保険・NISA	長期積立で準備しやすい
小学校低学年	学資保険・NISA・貯蓄	目標額を確認しながら積立
小学校高学年	貯蓄＋必要に応じてNISA	大学入学までの期間を意識
中学生	貯蓄中心	元本確保を重視
高校生	貯蓄中心	不足額を短期で準備

子どもが小さいほど、時間を味方につけた準備ができます。

中学生・高校生になると大学入学までの時間が短いため、安全性を重視した資金準備が向いています。

7 ケーススタディ

具体的なケースで考えると、教育資金の準備方法がイメージしやすくなります。

ケース1 大学入学時にまとまった資金が必要な場合

大学入学時には、入学金、前期授業料、引越し費用、教材費などが一度に必要になることがあります。

項目	内容
目標額	1,000万円
積立期間	18年間
月々の積立額目安	約30,000円

学資保険や積立預金を使って、大学入学時にまとまった金額を受け取れるようにしておくと安心です。

ケース2 大学入学後も継続的に資金が必要な場合

大学入学後も、授業料、生活費、交通費、教材費などが継続して必要になります。

項目	金額目安
入学金	約28万円
年間授業料	約54万円
年間生活費	約120万円
4年間合計	約700万円

一人暮らしや県外進学の場合は、生活費の負担が大きくなります。

そのため、入学時だけでなく、在学中の支出も含めて計画することが大切です。

活用できる方法

・貯蓄
・学資保険
・NISA
・奨学金
・教育ローン

すべてを親だけで準備するのが難しい場合は、奨学金や教育ローンも選択肢になります。

ただし、返済が必要な制度もあるため、将来の負担まで考えて利用しましょう。

8 まとめ

教育資金の準備は、お子様の将来の選択肢を広げるためにとても大切です。

大学進学や専門学校、留学、一人暮らしなど、進路によって必要な金額は大きく変わります。

主な準備方法

・貯蓄
・学資保険
・NISA

それぞれにメリット・デメリットがあるため、どれか1つだけではなく、家庭の状況に合わせて組み合わせることが大切です。

お子様が小さいうちは、時間を味方につけて長期で準備できます。

一方で、中学生・高校生になってからは、安全性を重視し、必要額との差を確認しながら準備することが大切です。

まずは、

・いつまでに
・いくら必要で
・毎月いくら積み立てられるか

を確認しましょう。

教育資金は早めに始めるほど、家計への負担を小さくできます。

お子様の未来のために、無理のない教育資金プランを立てていきましょう。